海外勤務が多い会社ランキングが発表！ちゃんと確認して就職しろよwwwww

就職活動で企業の「採用広報」解禁となる、3月1日がいよいよ迫ってきた。

インターンシップやベンチャーなどの選考活動によって、すでに就活モードの学生もいるが、広報解禁をきっかけに、重い腰を上げる学生が毎年後を絶たないのが現状である。

3月に入れば、説明会への参加やエントリーシートの提出に追われ、一気に慌ただしくなる。少しでも早く業界研究や企業研究を進めておきたいところである。

就活生が企業を選ぶ際に重視する内容や優先順位は人によってさまざま。

各種の調査結果を見ると、上位は職種や勤務地、待遇、働きやすさだが、中には「海外で働けるか」を挙げる声もあるようだ。

では、海外で働ける機会が多いのは、どういった業界・企業なのだろうか。東洋経済が2016年12月に刊行した『就職四季報2018年版』(総合版を筆頭に、女子版、優良・中堅企業版が発売中)を基に見ていこう。

■海外勤務者数1位はトヨタ自動車

今回、総合版に掲載のあった全1273社のうち、「海外勤務者数」に回答があった1170社を対象に、上位200社をランキングにまとめた。

なお、表には全体の「従業員数」も付した。就職四季報の調査では、原則としてメーカーなど工場で働く現業者を除いた人数の回答をお願いしているが、企業によっては基準が異なる場合がある。そのため従業員数は参考程度としていただきたい。

1位はトヨタ自動車だ。

世界首位級の自動車メーカーで、海外30カ国約80事業体で約2450人の海外勤務者が働く。2位には自動車部品国内最大手のデンソーがランクイン。トヨタ系ではあるが、世界の主要な自動車メーカーほぼすべてと取引があり、海外勤務者数は1501人に上る。

続く3位に入ったのは三菱商事(1291人)。三井物産(5位・1218人)、住友商事(6位・1099人)、丸紅(10位・899人)など、総合商社は軒並みトップ10に入った。

また、ソニー(4位・1250人)、キヤノン(8位・約1000人)、三菱電機(9位・969人)など、大手電機メーカーも上位に名を連ねている。トップ10のうち、メーカーで5社、総合商社で4社を占めた格好だ。

このように、ランキング上位に並ぶのは、就活生の誰もが知る大企業である。ただ、従業員が多ければ、海外勤務者も多いのは当然、との見方もできるだろう。

■海外勤務者比率では海運、プラントも上位

　では海外勤務者数に対する従業員数の割合で見てみよう。トップは職員1735人、(現地スタッフ含む)海外勤務者700人で、海外勤務者比率が40.3％の日本貿易振興機構(JETRO)。同じく独立行政法人である国際協力機構(JICA)も22.4％と高い。

人数・比率の両方で上位に来るのは総合商社。

各社の比率は20％前後だが、総合職(ここでは一般的な名称)に絞れば、さらに高くなると考えられる。ほかには、商船三井、川崎汽船などの海運、東洋エンジニアリング、日揮といったプラント建設も上位にくる。また、国際物流や自動車部品、専門商社、電子部品・機器などの存在感も目立つ。

　なお、『就職四季報2018年版』(総合版)には、海外勤務者数に加え、「勤務地とその人数」も収録しているので、「どの地域に強いのか」「どこで働けそうか」などの実態が把握できるし、国内以上に海外で名の知れた企業にも出会えるはずだ。

　企業研究をおろそかにしていると、消費者目線ではなじみの薄いBtoB(Business to Business)企業の存在に気づけない可能性がある。理系のイメージが強いメーカーなどに活躍できる場所(職種)はない、と思い込んでいる文系学生もいるようだ。

　まずは企業を知り、そのうえで働きやすさや待遇、規模などのデータを通して、あなたに合うかどうか確認していくこと。

これこそが企業研究の鉄則といえるだろう。

『就職四季報』を手に、あなたに合った会社をぜひ探していただきたい。